【第319回ライブ短縮版】②インテル情報満載です!! ゲサラ法、緊急放送の法的位置づけ石川新一郎チャンネル

本日（R4/10/1）、9月29日に行われました「【第319回ライブ短縮版】②インテル情報満載です!!」から、 「ゲサラ法、緊急放送の法的位置づけ」を、ご紹介いたします。

ゲサラ法が発令されたり、緊急放送が行なわれることについて、まるで小説か物語の架空の話と、思われる方もいらっしゃると思います。

このゲサラ法、緊急放送が実施される上で、日本でそれが実施可能な法的根拠、位置づけについて、石川新一郎さんがお答えになりました。

これまで質問されてきたことに対する、アライアンスからの回答ということになります。

【第319回ライブ短縮版】②インテル情報満載です!! ゲサラ法、緊急放送の法的根拠石川新一郎チャンネル

それでは、次の項目に入ってまいります。
ゲサラ法実行時や、緊急警告システム稼働時、この法的位置づけについて、インテル情報を申し上げます。
ケセラ法、緊急警告システムの法的位置づけについて、インテリ情報として、これから申し上げさせていただきます。
信じないで聞いていただきたいと思います。
最初に、GCR（世界通貨改革）は、様々な効果が挙げられております。
しかし、その中で何と言っても、金融における不正行為を、完全に抹消できるという点にあるのであります。
このGCRは、これまで実は、DSの1つと目されております国連と、連携しながら粛々と、水面下で進めてきた改革なのであります。
すごいですね。
そして、国連加盟国と非加盟国を含めた209カ国が、堂々と調印が既にされております。
全部、調印が済んでますよって、一言いってますけど、そこにはトランプ陣営の方々、そしてアライアンスたちが、長年にわたって、時間とエネルギーと、すごいね、使命感を帯びながら、その国連とかに入ってですね。
したたかに、この事業を進めてきたのであります。
したがって、日本も安倍総理の時に、署名済みであるのであります。
そして、皆様、この国連で決定した事項については、特に重要な事項については、なんと国際司法裁判所とリンクするようなシステムを、作り上げてきたのであります。
これは、DSたちがこれまで彼らは、世界政府樹立を目指してきました。
DSたちは、これまで国連を使って、世界政府樹立、つまりワンワールドを作り上げるために、設計して立ち上げてきたのであります。
DSたちがそのようにやってきた、国連を使ってやってきた、ということであります。
皆さん、つまりですね。
このDSたちが作り上げたこの国連のシステムを、トランプ陣営のアライアンスたちは、逆にこの国連を使って、DSたちが作り上げてきたこの国連のシステムを、逆に利用して、GCRを通じた改革や、ゲサラへの移行を、今実現しようとしているのであります。
これは、皆さんトランプ陣営やアライアンスの本当にすごい、したたかさではないでしょうかとこのように私は、思うわけであります。
まさに、あっぱれである、このようにですね、私は大きな声で申し上げたいと、思っているのであります。
もう少し言及してまいります。
つまり、ゲサラ法が日本で発令する場合には、国連の決定が全てに優先されることになります。
したがって、ゲサラ法を日本で発令する場合には、いろんな説がありました。
これまで、日本の国は法治国家だから、衆議院や参議院での採決など必要だよ、っていうお話されている方、多々いらっしゃいました。
しかし、先ほど申し上げた国連のシステムが、DSたちがここまで作り上げてきた。
それを今、トランプ陣営やアライアンスたちが、光の側たちがそれを乗っ取った。
逆にそれを利用して、このゲサラ法、そしてまた、GCRを全世界に共通として、一気に
実行することができるシステムを、したたかに利用したのであります。
乗っ取り、乗っ取りといえば、乗っ取りかもしれません。
けど、したたかにこれをやってきたのですから、国連の決定が全てに優先されることになったので、日本でいうのであれば、衆議院や参議院での採決など、必要じゃないですから、日本国単独として発令されるということが、可能となっているのであります。
これを、真っ先に大切な皆様に、ご報告を申し上げ、そしてまた、喜んでいただけたらいいなと、素晴らしいと思っているのでいます。
まさに、トランプ陣営、アライアンス、全ての光の皆さん’あっぱれ’と、このようにですね。
皆さん、申し上げたいと思いますけども、いかがでありましょうか。
ここまでよろしいですか。

もう一つ、法的概念を申し上げさせていただきます。
それは、私にもいろんなお電話がありました。
EAS（Emergency Alert System、緊急警告システム）緊急放送についてであります。
このEAS、緊急放送は、世界各国にテレビ局があるじゃないですか。
それを、電波ジャックやって、勝手に流していいんですか？って。
石川さんそのような法的根拠、どうなんですか？って。
これは、まずいんじゃありませんか？とこのようなご指摘も、昔から実はあったわけであります。
また先ほどのゲサラ法を発令するったって、勝手にアライアンスの方から、日本国にこれやれと言ったって、法的根拠はないじゃないか？
このようなご指摘も、昨年から実はあったわけであります。
実は、この根拠がつい最近分かったものですから、本日、インテル情報として、今申し上げさせていただいております。
この緊急放送も、勝手に世界のテレビ局の電波を止めて、緊急放送をやることは、法的に問題があるのではないかなどと、様々な質問が実は寄せられてございました。
本日、これについて、申し上げられるこのタイミングに入ってきたこと、大変に私は嬉しく思っているのであります。
それを、申し上げさせていただきます。
まずこの緊急放送を実行する主体はどこか？
この緊急玉音放送、今’EAS’と呼ばせていただいておりますけれども、これを実行する主体はどこかと言ったら、それは米軍であり、宇宙軍であります。
アメリカの軍であり、宇宙軍であります。
この2つが一体となって、緊急放送が世界に流れる、EASとして流れるということであります。
ここで皆さん、よろしいでありましょうか。
そして、この米軍は、実は世界主要の軍隊を持っている国々、35か国があります。
実は、米軍はこの世界の35の軍隊と、相互協定を結んでいるのであります。
その協定の中で、EAS、緊急警告システムの項目があると、お聞きいたしているのであります。
そうですね。
警告放送システム稼働が、明記されているとのことであります。
しっかりと協定が結ばれている。
そのてっぺんに、米軍があって35の国々と、協定が結ばれている。
その中で、EAS、緊急警告システムですかね。
この稼働が明記されていると。
そして、この35カ国の軍隊を持つ国々が、軍隊を持っていない国々もあるわけであります。
この国々を補強しながら、要するにフォローしながら、協定が全世界に結ばれていると、その中心軸となっているのが、米軍でありそのサポートする宇宙軍であると、このような位置づけとなっているのであります。
つまり、それぞれの国の非常事態、あるいは、緊急事態における軍隊が、中心となって進める緊急警告システム、EAS、緊急放送となっているのであります。
いろんな国が、緊急事態、非常事態、緊急時に放送として、軍隊が責任を持って、そのテレビ局をある意味で、ジャックするような形で、鳴らすことができるっていう法的裏付けを持っている、ということなのであります。
皆さんいかがでありましょうか。
このような法的な裏付けが、キチンとある。
そこまで、トランプさんは、本当に熟慮されて実行されていると、いうことをですね。
本日、申し上げさせていただきたいと、思っております。
以上、ゲサラ法、EAS緊急警告システムの法的位置づけのインテル情報を、申し上げさせていただきました。
皆様、信じないで聞いていただきたいと思います。
よろしくお願いをいたしたいと思います。