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緊急放送について

緊急放送について

 

私は、イベントの中の一番のメイン・イベントは、緊急放送だと思っています。

ただし、この緊急放送が行なわれることを、今初めて知ったとしても、慌てたり、焦らないようにしてください。

実際に、いつ起きるか分からないからです。

緊急放送に関係して、多くのイベントが連鎖して起きます。

緊急放送とは、デクラス(機密解除)のことです。

緊急放送は、10日間(※ 日本は3日間)の間、一日中、これまで秘密にされてきた情報が公開されて、その内容がTVで、放送されることです。

※ただし、【緊急速報🆕‼️】極楽放送(EBS)接近か⁉️」(2022/07/21 にライブ配信)の中で、日本は、10日間から3日間に、放送期間が短縮されたと、インテル情報によって、報告がありました。

日本では、NHK 、TV朝日をはじめ、ほぼすべての放送局で、毎日、同じ内容が繰り返し流されると言われています。

 

(1) 緊急放送が行なわれる時期

現在(2022年6月)、最も注目を集めているのが、緊急放送が行なわれる時期です。

この時期というのは、トランプさんが決定するということではなく、QFS(量子金融システム)によって、ゴーが出されると言われています。

その意味は、地球人類の集合意識の目覚めが、ある一定の割合(臨界点)を越えた時点で、ゴーがかかるということなのです。

ある一定の割合を越えた時に、大きな変化が起きるポイントのことを、臨界点、スレッショルド(閾値)と言います。

人類の目覚めが早ければ、それだけ時期は早まります。また、遅ければ、その逆で、遅くなります。

ただし、現時点では、今年の夏以降、アメリカの中間選挙(2022年11月8日)までには起きるのではとも、噂されています。

忘れていけないことは、緊急放送があるまでに、様々なステップがあり、また、緊急放送が行なわれている間も、行なわれた後も、いろいろなステップがあるということです。

緊急放送が行なわれる前提として、少なくとも、バイデン大統領が退陣することや、ウクライナでの戦争が終結していることなどの条件があります。

こうした事を考えると、日本の参議院選挙の投票日(2022年7月10日)以降に、行なわれるものと思われます。

また、私の個人的な意見として、コロナではない、新たなパンデミックと、ソーラーフラッシュ(太陽フレア)が、緊急放送の前に起きるのでは、と考えています。

 

(2) トランプさんの第19代アメリカ共和国大統領の就任

緊急放送が行なわれる時には、トランプさんが第19代の新しいアメリカ共和国の大統領として、復活します。

第18代アメリカ合衆国大統領のグラント将軍の次の大統領です。

実は、第19代のヘイズ大統領からは、アメリカ国民を代表する、正式な大統領とは言えないのです。

その理由は、1871年に、アメリカ合衆国はイギリスとバチカンに乗っ取られてしまい、1776年に独立宣言をしたものの、植民地化されてしまったからです。

トランプさんが復活した時、混乱を防ぐため、米軍によって、アメリカ全土は、戒厳令が敷かれると言われています。

そして、同時に、1999年に飛行機事故で亡くなったとされている、JFKジュニアが、副大統領として、復帰すると言われています。

また、二人の復帰の現場には、銀河連合(宇宙人)の代表も、登場すると言われています。

彼らが登場して、2,3日後か、一週間後に、緊急放送が始まると、石川新一郎さんはおっしゃっています。

私は、緊急放送が始まると10日間、外出禁止になると言われているので、その前に長野県の別荘に疎開するつもりでいます。

その時、疎開先に必要な食料等を、持って移動する時間的余裕は、十分あると考えています。

 

(3) 緊急放送で流される情報

2020年11月3日で、大統領選挙において、不正が行われたことが公表されます。

日本のマスコミでは、大統領選挙で不正があったとは、報道されていませんが。

そして、アメリカ合衆国が1871年に、イギリスとバチカンに乗っ取られていた事実も、公表されるでしょう。

そして、国際金融資本、いわゆるディープステートが、グローバリズムの美名の元に、世界を支配しようとしていた計画が、公表されるでしょう。

また、ウクライナの地下にある秘密基地などで、子供たちの人身売買、麻薬であるアドレノクロムの製造が行なわれていた事実も、公表されるかもしれません。

ただし、日本の一般国民にとっては、あまりに衝撃的な事実は、しばらく時間を置いて、いずれ明らかにされるかもしれません。

 

(4) 大量逮捕

そして、緊急放送が行なわれている間は、いわゆる‘大量逮捕’が行なわれます。

日本で、逮捕される人々は、ディープステートからお金をもらって、現在、コロナ対策などを行なっている政治家、医療関係者、虚偽の放送をしているマスコミ関係者等です。

逮捕された人々は、グァム島、キューバ島のグアンタナモ基地等の収容所に移送されて、軍法会議に掛けられて、数日のうちに判決が下されます。

軍事法廷は、民事訴訟とは違い、戦後の東京裁判のように、判決が出た後で、すぐに処刑が行なわれます。

この大量逮捕が行なわれると、日本の多くの国会議員、政府官僚、マスコミ関係者、医療関係者などが、一掃されてしまいます。

そのため、逮捕されなかった政治家等によって、何らかの暫定政府が設立されるものと考えられます。

 

(5) QFS (Quantum Finance System 、量子金融システム)

緊急放送が終了した後に、QFS(量子金融システム)に資金が投入されていきます。

‘量子’というのは、量子コンピュータで稼働している‘金融システム’を意味します。

日本では、IBMの量子コンピュータが、昨年(2021年)7月27日に、神奈川県川崎市の研究施設「新川崎・創造のもり」に設置されました。

「日本で動き始めたIBM製“商用量子コンピュータ”の性能は? 実機を見てきた」を参照のこと。

この QFS に、投入される資金とは、ディープステートやバチカンが不正に蓄財していたお金のことです。

この中には、日本の皇室が保有している金なども含まれます。

その総額は、20垓(がい)から、30垓円とも言われています。

1垓は、1兆(1,000,000,000,000)の1億(100,000,000)倍に当たります。

1垓は、10の20乗ということになり、とても想像できないほどの金額です。

このお金が、各国に配布されて、それが日本では、ベーシックインカムの原資になります。

QFS は、既に、順調に稼働しています。

2022年3月31日をもって、アメリカの連邦準備理事会(FRB)は店じまいをして、ネバダ州のリノにある、新しいアメリカ共和国の財務省に、FRBの業務が既に4月1日から移管されていると言われています。

4月29日には、アメリカの新共和国の銀行‘Continental public bank’が設立されたと言われています。

 

新共和国の銀行が誕生

 

この ‘Continental Public Bank’ が発行するドルは、金に裏打ちされた、金と交換できる兌換紙幣となります。

既に、ロシアは先頭をきって、金本位制への移行を目指していますが、ロシアやアメリカに次いで、日本も金本位制に移行すると言われています。

現在、アメリカドルの基軸通貨としての地位は、崩壊しつつあると思われます。

そして、緊急放送後に、QFS に投入されるお金が、日本で後に行なわれる、ベーシックインカムの原資になります。

 

(6) ゲサラ法(GESARA、Global Economic Security and Reformation Act)の受け入れ

QFS に、お金が入った後で、通称、“ゲサラ法”、(GESARA、20項目の世界経済の安全保障と改革法、 Global Economic Security and Reformation Act)が公式発布されます。

石川新一郎さんのお話では、日本は、総理か、官房長官が、ゲサラ法 の発表を行なうそうです。

そして、公布後、120日以内に、日本国民がゲサラ法を受け入れるか否かの選挙が実施されます。おそらく問題なく、受け入れられるでしょう。

ゲサラ法とは、次の20箇条の法律です。

 

1、違法な銀行および政府による活動に由来するすべてのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し。多くはこれをヨベル/大赦、あるいは安全な債務免除と呼んでいる。
2、所得税の廃止。
3、国税庁の廃止。国税庁の被用者は、米国財務省の国内売上税部門に異動する。
4、政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される、一律17%の売上税の創設。
言葉を変えれば、食料品と薬には課税されない。
また、中古住宅のような中古品には課税されない。
5、お年寄りの社会保障給付の増額。
6、法廷と司法の憲法への回帰。
7、改変された称号、および貴族階級の元来の状態への復帰。
8、ゲサラの公式発布後、120日以内の大統領及び議会選挙の創設。
(※ 120日以内に、選挙日程を決めるの意味 2022年7月24日 石川新一郎さんに確認済み)

暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
9、選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10、金銀プラチナといった貴金属に資産担保された、米国虹色通貨の創設。
フランクリン・ルーズベルトによって、1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11、米国運輸局による家畜資産債権としての、米国出生証明記録の売買の禁止。
12、憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13、連邦準備銀行制度の廃止。
連邦準備銀行発行の紙幣が、金融システムから完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は、米国財務省の補助的手段として、運営される。
14、金融上のプライバシーの回復。
15、憲法のもとでのすべての裁判官と弁護士の保持。
16、世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17、世界全体における平和の達成。
18、人道目的のために集積された莫大な額に上る、前代未聞の資産の放出。
19、安全保障上の理由という見せかけの理由によって、公開を制限された6000以上に上る、特許技術の利用可能な状態での公開。
これらの技術には、フリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20、現在、および、将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。

 

以上、20項目です。

ブログ「【第93弾】ワシントンメッセージそして第1回目の封筒開封です!! 石川新一郎チャンネル」を参照のこと。

これが、本格的に施行されることに、今からワクワクします。

 

(7) SWIFT (Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication SC)の終焉

2022年4月1日に、一般市場に、QFS(量子金融システム)が導入されて、稼働を開始しました。

QFS が、本格運用されるにつれて、ディープステートが運用していた SWIFT(スイフト)は終焉することになります。

これまで、通貨を交換する時に、SWIFT が使われてきました。

1日に世界の為替市場で交換される通貨の総額は、500兆ドルから、600兆ドルと言われています。

そのお金が SWIFT を介して、交換される都度、ディープステートに手数料が落ちる仕組みだったのですが、それが無くなります。

SWIFT によって、ディープステートは、マネーロンダリングが可能だったのですが、それもできなくなります。

その結果、ディープステートは、現在、資金が欠乏して、困窮しています。

 

(8) GCR/RV (Global Currency Reset / Revaluation of Values)の実施

ゲサラ法 の公式発布後、GCR/RV(通貨評価替え/世界通貨改革、別名、経済リセット)が行なわれます。

通貨の評価替えとは、その国が持っている天然資源などを資産の評価対象に加えて、通貨の交換レートを決定し直すことです

南米にあるベネズエラは、産油国であり、かつてはとても豊かな国でしたが、2019年1月のインフレ率は268万% というハイパーインフレに見舞われました。

そのため、国自体が破産状態に陥りました。

このベネズエラのような国が、正常な国に回復できるでしょう。

【第280回ライブ短縮版】③世界通貨改革、評価替えは始まった⁉️~エンディング (2022/7/30)   追記 黒川

 

(9)ベーシックインカム

ゲサラ法が施行されることで、日本では、ベーシックインカム政策が、実施されます。

コロナが始まった時に、国民に一律10万円が給付されました。

このベーシックインカムは、石川新一郎さんのお話によると、一時金として、100万円、その後、毎月、21万円が国民に支給されると言います。
※ 高額の年金受給者は、ベーシックインカムの水準+アルファの給付金となります。 (石川新一郎さんに、7月24日に確認済み)

このベーシックインカムが行われると、国民はお金に困ることはなくなり、その後、自然にお金の価値が薄れていき、お金自体の意味がなくなっていくものと考えます。

ただ、そうなるまでに、まだ、しばらく時間かかると思います。

 

緊急放送が始まって、ベーシックインカムにいたるまで、一連のイベントの流れがあります。

緊急放送の前にも、ソーラーフラッシュや、新たなパンデミックが起きる可能性があります。

私は、緊急放送がいつ始まるのかと気を揉むことなく、来たら来た時と、ゆったりと構えて、お過ごしされることを、お薦めいたします。

 

以上、です。   (黒川 2022年6月24日 記)

(黒川 2022年7月24日 追記)
(黒川 2022年7月30日 追記)

 

 

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